EDI(イーディーアイ)とは、企業同士が注文書や納品書、請求書などの取引情報を、あらかじめ決めた形式の電子データでやりとりする仕組みです。英語の Electronic Data Interchange の頭文字で、日本語では「電子データ交換」と訳されます。
取引先から「来月からEDIで発注します」「EDIに対応してください」と言われて、初めてこの言葉を調べている方も多いと思います。この記事では、EDIの全体像をつかむために、仕組み、種類、主な標準、ISDN終了の影響、受注側・発注側それぞれの利点と負担、電子帳簿保存法との関係、そして最初に確認することを順に整理します。個々のテーマについては、各節から詳しく解説した記事へリンクしています。
EDIとは:FAXやメールでの注文と何が違うのか
FAXやメールに添付したPDFでも、注文は届きます。EDIとの違いは、届いた情報をそのままコンピュータが読み取って処理できるかどうかです。
FAXやPDFの注文書は、人が目で読むための「紙(またはその画像)」です。受け取った側は、品番や数量、納期を自社のシステムに手で入力し直す必要があります。一方EDIでは、「品番はこの欄、数量はこの欄」という形式を取引先同士で決めておき、その形式どおりのデータを送ります。受け取った側は、データを自社のシステムに取り込むだけで注文を登録できます。
| 項目 | FAX・メール(PDF) | EDI |
|---|---|---|
| 届くもの | 人が読むための書面や画像 | 決まった形式の電子データ |
| 受け取った後の作業 | 内容を読み、システムに手入力する | データをシステムに取り込む |
| 入力ミス・転記ミス | 起こりやすい | 転記がないぶん起こりにくい |
| 始めるための準備 | ほぼ不要 | 取引先との取り決めと、対応する仕組みが必要 |
つまりEDIは「書類を電子化すること」ではなく、「会社と会社のシステムを、データでつなぐこと」と考えるとわかりやすくなります。
データが届くまでの仕組み
EDIで注文データが発注側から受注側へ届くまでには、大きく分けて次の3つの取り決めが関わっています。
- データの形式(フォーマット):どの項目を、どの順番・どの書き方で並べるか。「メッセージ」と呼ばれることもあります。
- コード:取引先や商品を何という番号で表すか。自社の品番と取引先の品番が違う場合は、対応表が必要になります。
- 通信の方法(通信手順):データをどの回線で、どんな手順で送るか。電話回線を使う方式と、インターネットを使う方式があります。
実際の流れは、発注側のシステムが注文データを作り、通信を通じて送信し、受注側がそれを受け取って自社の形式に変換し、販売管理などのシステムに取り込む、というものです。間に「VAN(付加価値通信網)」と呼ばれる中継サービスが入り、データの預かりや形式の変換を代行する場合もあります。
この3つの取り決めを取引先ごとにばらばらに決めるか、業界や国で共通のものを使うかによって、EDIの種類が分かれます。
EDIの種類
取り決めの共通化の度合いによる分類
| 種類 | どんなものか | 主な特徴 |
|---|---|---|
| 個別EDI | 発注側の企業が、取引先ごとに形式や通信方法を独自に決める | 発注側の業務に合わせやすい。受注側は取引先ごとに別々の対応が必要になる |
| 標準EDI | 業界や国で共通の形式・コードを使う | 同じ標準を使う取引先なら、一つの仕組みで複数社とつなげられる |
| 業界VAN | 特定の業界向けに用意された中継サービスを使う | 業界内の多くの企業と、一つの窓口を通じてやりとりできる |
| WebEDI | 発注側が用意したWebサイトに、受注側がブラウザでログインして注文を確認・回答する | 受注側は専用の機器やソフトがなくても始めやすい。データを自社システムに取り込むには、ダウンロードなどの作業が別に要る |
これらは厳密に分かれているわけではなく、「標準の形式を使ったWebEDI」のように組み合わさることもあります。取引先から「EDI」と言われたら、どの種類にあたるのかを確認するのが第一歩です。WebEDIの仕組みや形は、WebEDIとは?EDIとの違い、主な形、受注側・発注側の利点と負担を整理で詳しく説明しています。
通信方法による分類:レガシーEDIとインターネットEDI
通信の方法でも分けられます。電話回線やISDN(INSネット)を使って、JCA手順や全銀協手順といった従来からの通信手順でデータを送る方式は「レガシーEDI」と呼ばれます。これに対して、インターネットを使ってデータを送る方式が「インターネットEDI」です。インターネットEDIで使われる通信手順には、JX手順、ebXML MS、EDIINT AS2 などがあります。WebEDIも、インターネットを使う方式の一つです。
レガシーEDIは長く使われてきましたが、次に説明するISDNの終了によって、多くの企業がインターネットEDIへの移行を進めています。
ISDN(INSネット ディジタル通信モード)終了の経緯と現状
NTT東日本・NTT西日本が提供するISDNサービス「INSネット」の「ディジタル通信モード」は、固定電話網のIP網への移行に伴い、2024年1月に地域ごとに段階的に提供を終了しました(2024年1月2日の山形県・鳥取県から始まり、1月31日までに全都道府県で終了)。レガシーEDIの多くはこの回線を使っていたため、EDIにとって大きな転換点になりました。
終了後すぐに通信できなくなる事態を避けるため、NTT東西は補完策として「切替後のINSネット上のデータ通信」を用意し、2024年1月から提供しています。これは、ディジタル通信モードの終了までに別のサービスへの移行が間に合わない利用者向けの、当面の対応策という位置づけです。
その後NTT東西は2024年3月7日に、INSネットそのものの提供を2028年12月31日で終了すると発表しました。理由は、利用者が年々減っており、2029年以降はサービスの提供に必要な設備の部材が尽きる見込みであることです。新規申込みの受付は2024年8月31日で終了しており、補完策のデータ通信も2028年12月31日に提供を終える対象に含まれています。最新の日程は、NTT東西の案内で確認してください。
つまり、今もINSネットの回線でEDIを続けている場合、それは期限つきの状態です。自社がどの回線・手順で取引先とつながっているのか、取引先が移行をどう計画しているのかを早めに確認しておく必要があります。
主な標準EDI
日本でよく名前が挙がる標準を、対象とあわせて短く紹介します。どれが自社に関係するかは、業界と取引先によって決まります。
| 名称 | 主な対象 | 概要 |
|---|---|---|
| 中小企業共通EDI | 業種を問わない中小企業の受発注 | 中小企業庁の事業で策定され、2018年にITコーディネータ協会が中心となって初版を公開した仕様。国際標準化団体の国連CEFACTが定める共通辞書に準拠している。認証制度もある |
| 流通BMS(流通ビジネスメッセージ標準) | 小売と卸・メーカーの取引(消費財流通業界) | 経済産業省の流通システム標準化事業の成果として制定された、消費財流通業界の標準EDI。現在は流通BMS協議会(事務局:GS1 Japan)が維持管理している |
| 全銀EDIシステム(ZEDI) | 企業間の振込(決済) | 全銀ネットが運営し、2018年12月25日に稼働。総合振込に支払通知番号や請求書番号などの情報を添付でき、入金消込の効率化が期待されている |
中小企業共通EDIは、認証を受けたソフトやサービス同士であれば、取引先が使っているソフトが自社と違っても受発注データをやりとりできるようにすることを目指しています。また、ZEDIは受発注そのものではなく「お金の支払い」の場面のEDIで、受発注のEDIと組み合わせて使われます。それぞれの詳しい仕組みは、中小企業共通EDIの解説、流通BMSの解説、全銀EDIシステム(ZEDI)の解説で整理しています。
このほかにも、業界ごとに独自の標準があります。自社の業界にどんな標準があるかは、業界団体や主要な取引先に確認するのが確実です。
受注側・発注側それぞれの利点と負担
EDIは、受注側と発注側で見え方がかなり違います。どちらの立場でも、利点と負担の両方があります。
| 立場 | 主な利点 | 主な負担 |
|---|---|---|
| 発注側 | 注文書の作成・送付の手間が減る。納期回答や出荷情報をデータで受け取れ、状況を把握しやすい | 仕組みの構築・運用費用。取引先への説明や導入支援。EDIに対応できない取引先との並行運用 |
| 受注側 | 注文の手入力と転記ミスが減る。FAXの読み違いや紛失が起きにくい | 取引先ごとの対応作業。方式によっては費用や機器の準備。データを自社システムへ取り込む仕組みづくり |
WebEDIの「多画面問題」
受注側の負担として特に知られているのが、WebEDIの「多画面問題」です。WebEDIは発注側ごとに用意されるため、取引先が増えるたびに、ログインするサイト、画面の操作方法、ダウンロードできるデータの形式がそれぞれ違うものになります。
その結果、受注側では「毎朝いくつものサイトにログインして注文を確認し、ダウンロードしたデータを自社の形式に直して入力し直す」という作業が生まれます。発注側から見ればEDI化できていても、受注側の手作業はあまり減っていない、ということが起こり得ます。中小企業共通EDIのような標準づくりは、こうした取引先ごとのばらばらな対応を減らすことも狙いの一つです。現場で増える作業と対処の選択肢は、WebEDIの「多画面問題」とは?で詳しく整理しています。
電子帳簿保存法との関係:電子取引データの保存
EDIを使うと、税務上の保存ルールにも関わってきます。国税庁は、申告所得税・法人税に関して帳簿・書類を保存する義務のある方が、注文書・契約書・送り状・領収書・見積書・請求書などに相当する電子データをやりとりした場合には、その電子データ(電子取引データ)を保存しなければならないとしています。受け取った場合だけでなく、送った場合も対象です。
2023年12月31日までの電子取引については、経過的な措置(宥恕措置)により、データを印刷した書面を保存し、税務調査などで提示・提出できるようにしておけば差し支えないとされていました。しかし2024年1月1日以後の電子取引については、保存要件に従って電子データのまま保存することが必要です。保存要件には、改ざん防止のための措置をとること、「日付・金額・取引先」で検索できるようにすること、ディスプレイやプリンタ等を備え付けることなどがあります。
なお、システムの整備が間に合わないなど、要件どおりに保存できないことに相当の理由があると所轄の税務署長が認め、税務調査などの際にデータのダウンロードの求めと、データを印刷した書面の提示・提出の求めに応じられる場合は、要件にかかわらず電子データを保存できる猶予措置があります。この場合も、印刷した書面だけを保存するのではなく、電子データそのものを保存しておく必要があります。
EDIで受け取る注文データや、WebEDIの画面で確認する注文・請求の情報は、まさに「注文書や請求書に相当する電子データ」のやりとりです。国税庁の一問一答でも、EDIシステムの利用は電子取引に当たる例として挙げられています。どのデータを、どこに、どの形で保存するのかを、EDIの導入とあわせて決めておきましょう。具体的な保存要件や個別の判断は、国税庁の「電子帳簿保存法一問一答【電子取引関係】」の最新版で確認できます。保存の範囲や要件、緩和措置は、EDIのデータは電子帳簿保存法でどう保存するかで詳しく説明しています。
中小企業が最初に確認すること
取引先からEDI対応を求められたとき、あるいは自社からEDIを始めようとするときに、まず確認しておきたいのは次の点です。
- 方式:WebEDIか、データを直接やりとりする方式か。標準EDIなら、どの標準か。
- 対象の書類:注文だけか、納期回答・出荷・請求まで含むか。
- 通信の方法:インターネットか、INSネットなどの回線か。回線なら、2028年12月31日の終了に向けた移行予定。
- 開始時期と並行期間:いつから切り替えるか。FAXや紙と並行する期間はあるか。
- 費用:初期費用・月額費用の有無と、誰が負担するか。
- 自社システムとのつなぎ方:受け取ったデータを販売管理や生産管理にどう取り込むか。手入力が残るか。
- データの保存:電子帳簿保存法に沿って、やりとりしたデータをどう保存するか。
このうち、方式・対象書類・通信方法の3つは取引先に聞かないとわかりません。最初の打ち合わせで確認しておくと、その後の検討が進めやすくなります。各項目の確認のしかたと、取引先にそのまま送れる質問リストは、取引先からEDI対応を求められたら最初に確認することにまとめています。
まとめ
- EDIは、取引情報を決まった形式の電子データでやりとりし、システム同士をつなぐ仕組みです。FAXやPDFとの違いは、手入力なしで取り込めることです。
- 種類は、取り決めの共通化の度合い(個別EDI・標準EDI・業界VAN・WebEDI)と、通信方法(レガシーEDI・インターネットEDI)で整理できます。
- INSネットのディジタル通信モードは2024年1月に地域ごとに段階的に終了し、補完策を含むINSネット全体も2028年12月31日に提供を終える予定です。
- 受注側には、WebEDIの多画面問題のような負担もあります。立場ごとの利点と負担を踏まえて取引先と話し合うことが大切です。
- 2024年1月以降、EDIでやりとりした取引データは、要件に従って電子データのまま保存する必要があります。
それぞれのテーマは、本文中のリンク先の記事で詳しく解説しています。まずは自社の取引先がどの方式を使っているかを確かめるところから始めてみてください。
出典
- NTT東日本『INSネットの新規申込受付・提供終了について』(報道発表資料、2024年3月7日)https://www.ntt-east.co.jp/release/detail/20240307_02.html
- NTT東日本『固定電話のIP網移行後のサービスについて』(報道発表資料・別紙、2022年12月8日)https://www.ntt-east.co.jp/release/detail/20221208_01.html
- 国税庁『電子帳簿保存法 電子取引データの保存方法をご確認ください【令和6年1月以降用】』(令和5年7月)https://www.nta.go.jp/publication/pamph/sonota/0023006-081_03.pdf
- 国税庁『電子帳簿保存法一問一答【電子取引関係】』(令和8年7月)https://www.nta.go.jp/law/joho-zeikaishaku/sonota/jirei/pdf/0026007-006_05.pdf
- 流通システム標準普及推進協議会(流通BMS協議会)『流通BMS(流通ビジネスメッセージ標準)』https://www.gs1jp.org/ryutsu-bms/standard/standard01.html
- 流通システム標準普及推進協議会(流通BMS協議会)『設立経緯』https://www.gs1jp.org/ryutsu-bms/about/about01.html
- 全国銀行資金決済ネットワーク『全銀EDIシステムのサービス提供開始について』(2018年12月25日)https://www.zengin-net.jp/announcement/pdf/announcement_20181225.pdf
- 全国銀行資金決済ネットワーク『全銀EDIシステムとは』https://www.zengin-net.jp/zedi/
- ミラサポplus(経済産業省 中小企業庁)『企業間のデータ連携で、受発注の業務コストを削減する!』https://mirasapo-plus.go.jp/hint/1929/