「中小企業のEDI入門」で記事を書くときの決まりをまとめています。運営会社については運営者情報をご覧ください。
対象読者と書く範囲
主な読者は、中小企業で受発注を担当している方と経営者です。ITに詳しくない方でも読めるように、専門用語は最初に出てきたところで意味を説明します。
扱うのは、EDIの仕組みと種類、主な標準や規格、取引先からEDI対応を求められたときの進め方、EDIに関わる制度の要点です。個別の製品の使い方や、製品のおすすめ・ランキングは扱いません。
製品・サービスの扱い
- 記事本文では、特定の製品・サービスを勧めません。運営会社である株式会社イーポートの製品も同じ扱いです。
- 運営会社の製品を紹介するときは、「PR」と表示した枠の中に限ります。
- 他社から広告費や製品・サービスの提供を受けて記事を書いた場合は、記事の冒頭にその事実と相手先を書きます。
- 方式や規格を比べるときは、利点だけでなく、費用や手間などの負担も書きます。
事実確認のしかた
制度・規格・日付・数値は、省庁などの公的機関や、規格を管理している団体が公開している資料(一次情報)で確認できたものだけを書きます。報道やほかの解説記事だけを根拠にすることはしません。
一次情報で確認できなかったことは書きません。「一般的には」「多くの場合」のように傾向を書くときは、確認した事実と区別できる書き方にします。
根拠にした資料は、記事中または記事末に、発行元・資料名・リンクを載せます。
原稿の作り方
記事の原稿は、生成AIを使って作成しています。公開する前に、監修者(株式会社イーポート 代表取締役 尾畠 悠樹)が内容を確認します。生成AIが出力した文章にも上の「事実確認のしかた」と同じ基準を当てはめ、一次情報で確認できない記述は載せません。
更新と訂正
- 制度の改正や規格の改訂を把握したときは、関係する記事を見直し、必要に応じて書き直します。
- 記事には公開日と最終更新日を表示します。
- 記事の誤りのご指摘は、お問い合わせフォームで受け付けています。
- 誤りを直したときは、記事の末尾に訂正した日付と内容を書きます。誤字の修正など、意味が変わらない直しは除きます。
免責
このサイトの記事は、EDIについての一般的な情報です。記事の内容は、確認した時点のものです。個別の取引条件や契約、法律・税務の判断は、弁護士・税理士などの専門家や、所管の官庁(電子帳簿保存法であれば国税庁など)にご確認ください。
記事の情報を利用したことで生じた損害について、運営会社は責任を負いかねます。